教員は、児童や生徒の将来に貢献する職業です。人の成長を見守り、導くことで大きなやりがいを感じるでしょう。しかし、退職を検討する教員が多いことも事実です。学校は独自の環境であり、メリット・デメリットが多くあります。後悔しないために、転職先を慎重に決めましょう。ここでは、おすすめの転職先や転職の注意点を解説しています。
教員を辞めたいと感じる主な理由
教員は安定しており、長期に渡り働けるため、世間の好感度が高い職業です。しかし、教員になって感じる苦労も多いでしょう。ここでは、教員が退職を検討する理由を解説しています。長時間勤務
公立学校の教員は、労働基準法により1週間40時間までの勤務と定められています。また、1日8時間以上の勤務は法令違反です。しかし、1週間に50時間以上勤務する教員がほとんどであり、労働基準法が見過ごされています。長年、教員の課題ではありますが、業務量が多いため長時間勤務が避けられません。
授業準備・部活動・事務処理・進路指導・学校行事など、1人の負担と責任が大きすぎる状態です。長時間勤務が慢性化することで、心身共に不健康になるでしょう。
プライベートの時間を守るためにも、退職を検討する教員は増えています。
IT化が遅い業界
現代社会では環境問題への配慮から、IT化によるペーパーレス業務が普及しています。企業であれば、コスト削減や業務効率向上も叶えるため、積極的に行う行為です。しかし、学校ではIT化が遅れており事務効率が捗りません。保守的な価値観が根付いており、使いこなせる世代も限られます。
長時間勤務を悪循環させ問題解決に達しません。進化しない環境に疑問を抱き、退職を検討する教員は多いでしょう。
人間関係ストレス
教員は、多くの人間関係に触れる必要があります。教員同士・生徒・保護者など、高いコミュニケーション能力が必要です。しかし、様々な価値観に対応することで、心が疲弊することもあるでしょう。責任に追われ、プライベートの日まで悩むこともあります。
教員は人に寄り添うことが本質のため、ストレスが非常に強い職業です。多くのやりがいがありますが、心を守るために退職する教員は増えています。
教員を辞めた後に目指せるおすすめの転職先
転職を検討する際、次の業界・職種に迷うでしょう。そこで、教員スキルを活かせる職業がおすすめです。ここでは具体的な職業を紹介しています。興味のある業界をチェックしてみましょう。教育関連企業
教育関連企業は、一番転職しやすい業界です。塾講師・家庭教師・教材企画など、教員スキルが活かせるでしょう。教員は学習指導要領に詳しいため、企業から求められる存在です。また、人を育てる・教えるという観点から、インストラクターやカルチャースクールの講師も向いています。人の性格や価値観を見極め、成長に寄り添えるでしょう。個人に応じて、解説の仕方を変えられるスキルは教員の強みです。
学校の事務職
勤務時間を安定させたい場合、学校の事務職はおすすめです。残業が少ないので、プライベートの時間が増えます。教員の給与計算・休暇管理・備品発注・施設管理・学籍管理など、幅広い事務処理が業務内容です。
また、生徒や保護者対応も行うので、教員経験は役立つでしょう。学校という環境を知っているからこそ、配慮できることも多くあります。
営業事務
営業事務とは、一般企業の営業職をサポートする職業です。書類作成・顧客対応がメインとなり、未経験でも募集を行っています。営業職には経験値が必要ですが、営業事務であれば慣れるまでに時間がかかりません。PCスキルさえあれば活躍できることでしょう。
教員はコミュニケーションスキルが高い場合が多いので、顧客対応にも期待できます。ていねいに接することで、顧客から信頼を得ることが可能です。
また、人を支えることに長けているので、営業職への気配りができるでしょう。営業事務は、教員が活躍できる職業です。
教員を辞めることで得られるメリットと覚悟すべきデメリット
教員の悩みは重大であり、転職は1つの解決策となるでしょう。しかし、教員になるまでに、多くの時間と労力を費やしたことは事実です。退職する際、デメリットも冷静に考えましょう。ここでは、教員を辞めるメリット・デメリットを解説します。
メリット・プライベートの確保
上手に転職することで、長時間労働からは解放されます。一般企業では残業時間削減が増えており、プライベートを優先しやすい環境です。仕事の持ち帰りを禁止する企業も多く、リフレッシュしやすいでしょう。残業して当たり前の価値観から抜け出せます。
メリット・保護者対応がなくなる
保護者対応は、生徒対応以上に気を使うでしょう。家庭や教育の価値観は、保護者ごとに異なるので繊細な対応が必須です。時には想定外のトラブルになることもあり、教員にとって大きなストレスです。しかし、転職することで保護者対応はなくなり、精神面が安定します。
デメリット・福利厚生がなくなる
教員独自の福利厚生は、大きな価値があります。とくに夏季長期休暇は、一般企業よりも長い設定です。充分に楽しむことができるでしょう。また、賞与は平均4.4ヶ月分です。公務員のため安定的な支給になります。ローン支払いや資産運用など、将来設計がしやすいでしょう。
一般企業であれば、業績悪化で減給やボーナス不支給もありえます。夏休みの過ごし方と、金銭的メリットを充分に考慮しましょう。
デメリット・社会的信用がなくなる
教員は公務員であり、社会からの信頼性が高い職業です。住宅購入の際、金融機関の審査が通りやすくなります。将来、住宅購入を検討している場合は冷静に考えましょう。住宅ローンの審査は、勤続年数も影響するので転職後すぐは通りません。
計画性を持って転職を行うことが重要です。
