教員採用試験に落ちたら?進路の選択肢には何がある?

公開日:2025/08/15
試験に落ちた

教員の仕事に憧れて採用試験を受けたいと思っているものの、落ちてしまったらどうしようと不安を抱えている人もいるのではないでしょうか。教員採用試験はかんたんではないため、しっかりと時間をかけて準備する必要があります。今回は教員採用試験に落ちてしまう原因や落ちた後の進路やキャリアプランについても紹介します。

教員採用試験の難易度と合格までの道のり

教員採用試験を受ける前に、難易度やどれくらい勉強すればよいのかを把握しておくことをおすすめします。教員採用試験の難易度や試験に合格するための勉強時間や道のりについてくわしく解説します。

難易度は中〜高難易度

都道府県や政令指定都市によっても異なりますが、教員採用試験は一般的に中〜高難易度であるといわれています。小学校、中学校、高等学校でそれぞれ倍率が異なり、上に上がっていくにつれて倍率は高くなる傾向にあります。

小学校の倍率が2〜3倍なのに対し、中学校や高等学校の倍率は4〜5倍であることから4.5人に1人しか受からないということがわかります。

教員採用試験の倍率は低下傾向にある

小学校や中学校の教員採用試験は平成12年度あたりで選考倍率が高い数値になっていますが、それ以降は徐々に低下傾向にあります。

その背景には、教員の需要が高まり採用人数が増加していることや教員を目指す人が減少していることが考えられます。倍率が突然極端に高い数値になることは考えにくいため、しっかりと勉強すれば十分に合格を目指せることでしょう。

勉強にかかる期間はおよそ半年から1年

自治体や目指す学校の種類、科目によっても異なりますが、基本的には最低でも600時間は必要であると言われています。ある程度の基礎学力があれば時間を短縮できるケースもありますが、1,000時間以上もの勉強時間を必要とする人もいます。

本試験の約半年前から勉強を始める人が多く、集中的に時間を確保して学習を深めることができれば3か月で合格することも不可能ではないとされています。

教員採用試験に落ちるおもな原因と次に活かすための対策

教員採用試験に落ちるおもな原因は、準備不足や情報不足、実践力が足りなかったことなどが考えられます。よくある失敗例としては、教職教養や一般教養の基礎知識が曖昧なまま本番を迎える、過去問や模試での対策が不十分、面接や模擬授業の練習を怠るなどが挙げられます。

また、自治体ごとの出題傾向や求める人物像を理解せずに受験すると的外れな対策になりがちです。対策としては、まず過去問を分析して傾向と対策を練ることが重要です。教職教養や一般教養は繰り返し学習することで確実に得点できる力をつけましょう。

実技や面接に向けては、録画や他者からのフィードバックを活用して実践力を身につけましょう。とくに模擬授業や場面指導などは実践経験が問われるため、教育実習やボランティア経験も活かしましょう。

日頃から教育時事や教育観を深めるために新聞や教育関連の書籍を読み、面接でも自分の言葉で語れるようにしておくことが重要です。計画的かつ多面的な準備が次回の合格への鍵です。

採用試験に落ちた後でも挑戦できる教育関連の進路とキャリアプラン

教員採用試験に落ちてしまったとしても、教育に携わることを諦める必要はありません。おもな進路やキャリアプランとして、次のような職業が挙げられます。

臨時的任用教員や非常勤講師

臨時的任用教員は正規教員に近い経験を積むことができ、将来の教員採用にも有利ですが、責任が重く正規教員を目指すための試験勉強の時間確保が難しい面もあります。一方、非常勤講師は勤務時間が限られ試験対策との両立がしやすく副業も可能ですが、収入が少ないことや学校内で疎外感を覚えることもあります。

私立学校の教員

私立学校の教員は、教員採用試験に合格しなくても学校ごとの採用試験に合格すれば正規教員になることができます。転勤がなく安定した勤務地もメリットですが、福利厚生や待遇は学校によって異なり、人間関係の固定化によるトラブルの可能性もあります。

塾の講師や家庭教師

塾講師は勉強指導に専念できて教科力や受験知識が身につく一方で教員採用試験の勉強時間が取りづらく、精神的な負担もあります。家庭教師は時間調整がしやすく生徒や家庭と密な関係を築ける反面、収入が不安定なため生活の基盤にしにくい面があります。

1年後に再試験を受ける

教員採用試験を再受験する場合、前回の反省を活かして対策ができるのが大きなメリットです。受験経験があることで本番の雰囲気も把握でき、合格率向上が期待されます。一方で、勉強や受験にかかる時間や費用の負担、再び不合格だった際のキャリアへの影響などのリスクもともないます。

民間企業への就職

高収入や副業が可能で、教育に関わる別の道も選べます。就職活動では教員試験の努力も自己PRに活かせますが、教員としての道が一時的に閉ざされ、公務員の福利厚生を受けられない点がデメリットです。ただし、就職後に再受験して教員になる人も実際にいます。

まとめ

教員への転職目指す方には応募書類の添削や面接・模擬授業対策までトータルにサポートしてくれる転職エージェントの活用がおすすめです。教育現場に精通した専門のアドバイザーがそれぞれの強みを引き出し、志望動機や指導観を的確に表現できるようていねいにサポートしてくれます。自治体ごとの選考傾向に応じた対策が可能なケースもあるため、安心です。また、教員採用試験に落ちてしまったとしても夢を諦める必要はありません。転職を検討中の方はプロの力を借りて万全の準備を整えることをおすすめします。

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